為替相場が変動する要因

為替相場が変動する要因

為替は世界中の経済と密接に関わっている

為替レートばさまざまな要因に反応し変動していきます。

円と外貨の為替レートが変動する要因は、大きくは3つに分けることができます。

その第一は「需給要因」です。

輸出企業の活動が活発化すればドルを売る動きが優勢となり、逆に輸入企業の活動が活発になればドル買いが優勢となります。

ドルは基軸通貨なので、その需給に変化が生じることとなるのです。

また、保険会社や年金基金等機関投資家が外交投資を稜極的に行なったり、海外企業が対日投資を積極化させるなどの動きもドルの需給に影響を及ぼします。

そして、第二には経済活動の状況を表す「ファンダメンタルズ要因（経済の基礎的要因とがあります。

具体的にはＧＤＰ（国内総生産＝経済成長率）や失業率、インフレ率のような景気動向、金利や株価のような金融市場の動き、原油価格、貿易収支、物価状況などで表される経済的要因のことです。

こうした経済的要因を分析してレートを探るのがファンダメンタルズ分析といわれています。

景気上昇は海外からの投資増を促し、通貨を上昇させる要因となります。

金利についても、ある国の金利が上昇すれば同金利を求めてその通貨が買われて、逆であれば低金利を避けて売られる要因なります。

テクニカル要因や世界情勢、政治も為替に影響を与える

第三の要因は、テクニカル要因です。

過去の為替相場の動きを示すグラフ（これをチャートと呼びます）等から今後の相場展開を予測するチャート分析（テクニカル分析）を行なうものです。このチャート分析で売り買いをするタイミングを計ったり、最近ではコンピュータにあらかじめチャート分析に基づく売買のプログラムを入れておき、その指示に従って自動的に売買を繰り返す投資手法も登場してきており、為替を動かす要因の一つになっているのです。

また、これら3つの要因以外で相場に影響を与えるものとして、要人による発言、政府や中央銀行による為替介入、戦争や国際紛争、テロといった国際情勢などがあります。

国際情勢についてみてみれば、「有事のドル買い」という言葉があり、戦争や国際紛争が起きると、持っている通貨をとりあえず避難通貨として米ドルに取り替えておこう、とする動きがかつては見られました。

しかし、最近は米国が戦争や国際紛争の当事者であることから、「有事のドル売り」という現象も起きています。

このように為替は世界の動向と密接に関わっているのです。